Copyright 2004 by the Chemical Society of Japan (2004.03.24掲載)

日本化学会産学交流委員会企画
『化学テクノフォーラム−21』パネル討論会:
大学における研究成果はなぜ容易に事業化できないのか?

主催 日本化学会産学交流委員会


  • 日 時 平成16年3月27日(土)13:00〜16:00
  • 会 場 日本化学会第84春季年会S6会場(関西学院大学西宮上が原キャンパスB号館302号室)
  • 趣 旨
     アカデミアの成果を産が事業化する「技術移転」については多くの議論がなされ、いわゆる「技術経営」(MOT)においても、それは主要なテーマの一つとなっている。しかしながら、これらの議論はITやバイオなど、研究成果でなされている。 一般にIT,バイオは比較的短期に事業に結びつくことができるとされているが、それでも深い谷があるという議論であり、新しい物質や材料に関する化学系研究成果の場合は、それ以上の谷が待っている。
    我が国の最近の成功事例では「光触媒」が有名である。しかしその成功の裏には、産と学の様々な苦労が隠されている。「光触媒」例を中心に、産と学をはばむ価値観の違いなど講師の方にかなり本音に近い形で、産、学それぞれの立場で議論していただく。その中で、今後の方向性を議論していただきます。皆様のご参加を歓迎いたします。
  • 内 容
       
    • 基調講演(13:00〜14:00)
      『大学における技術開発と社会への技術移転−我々の一例』
      (早稲田大学理工学部教授) 逢 坂 哲 彌 氏

    • パネル討論(14:00〜15:00話題提供、15:00〜16:00パネル討論)
    • テーマ『大学における研究成果はなぜ容易に事業化できないのか?』
        (話題提供 一人20分)
      パネリスト:
      『効果的な産学連携のために−大学研究者の立場から』
      (東京大学先端科学技術研究センター教授) 橋 本  和 仁 氏

      『「知」の世紀をリード大学改革』
      (文部科学省研究振興局技術移転推進室長)小 山 竜 司 氏

      『米国における産学協同による技術開発および移転』
      (且O菱化学科学技術研究センター シニアリサーチフェロー) 淵 上 修 三 氏

      総合司会:(化学工学会部長・東京大学総合研究機構ナノマテリアルセンター)渡 邉 英 一 氏
      (早稲田大学理工学部教授) 逢 坂  哲 彌 氏
  • 参加費 無料。


「日本化学会」に戻る